1.妊娠出産について
  かつては子沢山で知られていた日本。
　昭和22年の戦後は女性が生涯に出産する人数を表す合計特殊出生率は4.54でした。「15でねえやは嫁に行き🎵」という歌があるように、昭和30年代までは10代でお嫁にいき、一家族10人のこどもがいるといった家庭も珍しくなかった日本。ただ女性が子育てに追われ社会に出られず、社会で活躍したいと願う女性たちが、率先して社会を変えたことによって少しずつ社会進出が進んでいきます。

昭和50年代に入ると、合計特殊出生率は1.91という数字に転じます。1990年後半では専業主婦世帯数と共働き世帯数が逆転をし、労働世帯の70%が共働き世帯となり、女性が働くことが当たり前の時代に。令和3年度の合計特殊出生率は1.30。昨今では、女性が1人の子を出産することがとても貴重な時代となりました。

　出産年齢は昭和55年が25.2歳であるのに対し、令和2年では女性の初産年齢が30.7歳と5.5歳年齢が上昇しています。仕事でキャリアをつみ次にステップアップしたいと思う時期と、結婚、出産を望む年齢が重なっているということが分かります。しかしながら妊娠を望んでも、結婚後不妊に悩む夫婦は約5.5組に1組と言われています。
 どんなに西洋医学が進んでも、人類の20万年の生物学的な長い歴史を覆すことは難しく、妊孕性が高い時期は20代、35歳以降は妊孕性が低くなっていき、そし閉経をすると妊娠はできず妊娠が可能な期間は決まっています。妊娠可能な期間が差し迫っていることに怯える女性も中にはいるかもしれません。
　女性の妊孕性に関する知識については先進国が平均64.3％であるのに対し、日本は34.0%。世界各国でもワーストであり、妊娠出産についての体の変化について学んでいないため、いざ子どもが欲しいとなった時にどうしたらいいのかわからない、相談しにくいといった状況も見えます。

　現在生殖補助医療の体外受精や顕微授精といった技術で産まれる子どもたちは約6万人と言われています。体外受精は40万回／年行われ、不妊治療が保険適応になり、不妊治療に取り組みやすくなってはきていますが、ここまでの技術が発展しても顕微授精や体外受精の1周期当たりの妊娠率は約30%といった確率であることや、経済的負担、心身負担は相当になります。

　令和２年度野村研究所が行った「不妊治療の実態に関する調査研究」によると、勤務先において不妊治療に関する支援はないと答えた女性が71.6％、男性61.8%であり両立にはまだまだ負担が伴う現状です。

「不妊治療を開始したが妊娠にしたが出産には至っていない」「開始して妊娠したが出産には至っておらず治療を継続している」に該当する方々の半数以上は重度の鬱、不安障害を抱えている結果も出ています。

2.女性の体の不調について
  かつての日本女性の生理は生涯で100回程度だったのに対し、現代女性は500回以上と言われております。回数が増えている他、日本食から欧米スタイルとなった食事の変化や、合成洗剤など化学物質などの影響などにて、子宮内膜症などの婦人科リスクも増えていると言われています。早期から更年期障害などの不調が見られるなど、社会進出が進んでいる一方で、不調に悩みながら頑張りすぎている女性も多くいます。

 私自身も不妊治療や体の不調、そんな中での仕事の両立に苦しんだ経験があります。頑張りすぎて自分を追い詰めることをしてしまった経験があります。
　頑張れば頑張るほど体も心も緊張します。そもそも妊娠に至るには宝くじほどの奇跡の連続です。日本の乳幼児死亡率は医学の発展で減少に転じていますが、出産は命懸けです。今一度、ご自身が頑張っているライフスタイルや取り組みを見直し、いったん体を緩める時間を作り、女性としての変化や体づくりを楽しめる、最高のメンテナンスを提供します。


参考：
※J Jp Soc Psychosom Obstet Gynecol　Vol. 26, No. 2, pp. 189-195
※厚生労働省人口動態統計調査
※野村研究所　令和２年度不妊治療の実態に関する調査研究